現金化・買取の手取り額計算機|2件の見積りと支払総額を比較

「換金率が高い」だけでは、手元に残る金額は決まりません。同じ商品・購入金額について、見積りAとBの買取額、差し引かれる費用、後日の支払いを比較できます。個人情報・カード番号・ギフトコードの入力は不要です。

この計算は金額の整理用です。取引の成立・入金・各サービスの利用可否は判定しません。日本クレジット協会は換金目的のカード利用について注意を呼びかけています。利用規約や商品の譲渡条件を先に確認してください。

手取り額・支払総額を2件の見積りで比較

同じ対象商品・数量・利用回数の見積りを入れてください。費用が確認できていないときは、0円を入れて計算しないでください。買取額は費用を引く前の金額です。すでに費用込みの最終振込額だけを案内されている場合は、その金額を買取額欄に、別途差し引かれる費用がないと確認できた場合に限り費用欄に0円を入れます。

比較する対象
両方に共通する購入条件

商品の購入代金、または今回利用するチャージ額。残高の全額ではありません。

チャージ手数料・支払手数料等。購入代金と重複して数えないでください。

見積りA

率だけの場合は、適用対象の金額と実際の買取額を確認してください。

買取側で差し引かれる額や別途支払う費用の合計。

見積りB

見積りAと同じ商品・数量・利用回数の条件で比較します。

無料と確認できた場合に0円を入力してください。

計算処理はこのページ内で行います。この計算機は入力値を保存・送信しません。

図解:手取り額と支払総額の計算式

手取り額と支払総額は別々に計算仮の例。購入代金5万円と後払い費用1500円で支払総額51500円。買取額45000円から買取費用500円を引くと手取り44500円。差額は7000円。手取り額 ≠ 後日の支払総額仮の数字で、費用が残る仕組みを確認購入代金+後払い等の費用50,000円+1,500円51,500円後日の支払総額買取額−買取等の費用45,000円−500円44,500円手元に残る額支払総額と手取り額の差7,000円売却後も、購入代金の支払いは残ります。計算例です。相場・特定業者の条件・利用可否を示すものではありません。
全額が仮の条件による計算例です。特定サービスの料率や手数料ではありません。
  • 手取り額=買取額−買取・振込・送料等の費用
  • 後日の支払総額=購入代金+後払い・支払い側の費用
  • 差額=後日の支払総額−手取り額

例えば購入代金50,000円、後払い側の費用1,500円、買取額45,000円、買取側の費用500円なら、手取りは44,500円、支払総額は51,500円、差は7,000円です。7,000円だけを返せばよいという意味ではありません。購入代金等の51,500円を支払う必要があります。この差額をそのまま「金利」や「年率」と呼ぶこともできません。

すでに所有している商品の売却を比較する場合は、手取り額だけを計算します。取得費・未払い代金・税金等は自動で含まれないため、結果を利益と読み替えないでください。

図解:見積りを比較する前の4つの確認

比較は対象、総額、日程、取消の順対象サービスと規約、費用込みの総額、入金と支払いの日程、キャンセル条件の順に確認します。比較は、この4項目から1対象サービス名・枠・券種を区別2総額受取額と支払総額を分ける3日程入金予定日と支払期限を確認4取消費用とキャンセル期限を確認不明な条件は「0円」「即日」「対応可」として扱わない。
提供元の規約と、買取業者が受け付けている条件は別々に確認します。
見積りの確認・記録用チェック表
確認項目記録する内容混同しやすい点
対象サービス名、枠、券種、商品の状態、数量Apple専用枠とAppleギフトカードは別の対象
金額購入代金、買取額、すべての費用、最終振込額最大率と自分に適用される率は同じとは限らない
日程本人確認・査定・商品受領を含む入金予定日、支払期限24時間受付は24時間振込や即日入金の保証ではない
変更・取消見積りの有効期限、価格変更の条件、取消期限、返送料相談が無料でも契約後の取消が無料とは限らない

サービス別の比較・公式情報を確認する

よくある質問

「最大98%」と書かれていれば計算に使えますか?

最大値だけでは個別の買取額を確定できません。対象商品、金額帯、初回・再利用、適用期間などを確認し、自分の条件での買取額を入力してください。

費用が不明でも0円で試算できますか?

0円とすると手取り額が実際より多く見える場合があります。無料と確認できた項目だけ0円にし、不明な費用は見積りで確かめてください。

この計算で取引の安全性や利用可否が分かりますか?

分かりません。規約上の可否、本人確認、キャンセル条件、実際の入金などは別の確認事項です。計算機は金融商品や特定業者を推薦する機能ではありません。

計算仕様・図解の更新:2026年11月13日。編集方針/計算や掲載内容の訂正連絡